給料安いくせに副業禁止の場合にとるべき行動

こんな状況の人も少なくないのではないでしょうか？

副業でも始めようかと思った方の中には、「会社が副業禁止で副業を始められない」と思っている人もいるかもしれません。

この記事では以下の内容について解説していきます。

働き方改革で副業解禁が提言されましたが、いまだに副業を全面的に容認している会社は少ないです。

会社が副業禁止で、なかなか副業を始められない人に見ていただきたいです。

それではいってみましょう。

結論：副業＆転職活動に取組もう

給料が安く、副業が禁止されている場合、以下の行動を検討することが重要です。

副業は、副収入を得るだけでなく、専門性を増やしたり、スキルを身につけるためです。

転職活動は、年収が上がる会社への転職と副業制限の厳しい会社から離れ、自由度の高い環境を手に入れる為です。

副業に取り組んだことで、結果的に転職の選択肢を増やすキッカケになることも少なくないです。

もう少し、深掘りしていきましょう。

「給料が安い」と「副業禁止」は分けて考えよう。

会社員として働く我々にとっては、

と思ってしまいがちですが、給料が低いことと、副業が出来ないことはあまり関係ありません。

「給料は給料、副業は副業」と分けて考えたほうが良いと思います。

「給料が安い」なら転職活動

会社員として働くということは、会社と雇用関係を結ぶということです。

このような感じで、雇用関係が成立しているイメージです。

会社はあなたの生活習慣や生活レベルに合わせて給料を設定している訳では無く、経験や業務内容等によって給料を決定しています。

給料だけでは生活が厳しいというのも、会社には何とも出来ないのです。

もし、お互いの条件が合わなくなってしまったら、雇用関係を解消し、別な会社に転職するのも自然なことです。

転職活動を始めましょう。

　

転職活動については以下の記事で解説しています。

参考記事
▶▶▶「仕事辞めたい」と思ったら、早めに転職活動を初めた方が良いワケ

転職は業種が大事

ちなみに、給料は年齢や経験より会社の業種に依存します。

業種が変わると、あっさりと給料が上がることも少なくありません。

とは言っても、「今までやってきた仕事以外の職種では働けない」と思ってしまう人もいるかもしれません。

なので、副業では、副収入だけでなく、スキルを身に付けることも重要になります。

「副業禁止」でもやりたいなら副業しよう

会社で副業が禁止されているから副業が始められないと思っている人も多いですが、

普通の会社員であれば、副業をしていても法律違反にはなりません。（公務員以外）

とはいえ、社内規則（就業規則）に違反することにはなるので、自己判断の元であることと、会社にバレないようにうまく副業に取り組む必要があります。

会社が副業を禁止している場合、伸び伸びと副業に取り組むことは難しいかもしれません。

ですが、なぜ会社に副業がバレてしまうのかさえ分かれば、そんなに消極的になる必要はありません。

副業禁止なぜバレる？

副業が会社にバレる原因の多くは以下の３つです。

勤務先で出くわす

「深夜のコンビニでアルバイト」のような副業を選んでしまうと、上司や同僚が来店してバレる可能性があります。

シンプルにバレます。

時間の問題です。

会社員が副業を選ぶ上では、身バレを防ぎやすい副業を選ぶことをおすすめします。

周囲のリーク

周囲の人にうっかり副業をやっていることを言ってしまった場合、圧倒的にバレる確率が上がります。

ましてや、副業で5万、10万と稼げてくると誰かに言いたくなるものですが、会社の人はもちろん、家族・友人だとしても言わない方が良いです。

人は悪気なくポロっと言ってしまったりするものです。

住民税　

副収入が20万を越えるようになれば、確定申告をする必要があります。

一年間の所得を税務署に申請して、所得税が決まり、その所得税を元に管轄の役所が住民税を計算し納税者に通知します。

確定申告書を税務署に提出する際、住民税の徴収方法のチェック欄が２つあります。

「特別徴収」にチェックを入れていると、給与以外の所得の住民税額も、給与から天引きされます。

つまり、副業分の所得を含む納税額の通知が会社にいってしまうので、

「なんかコイツ住民税たかくねぇか？」

と本業以外の収入有ることが経理にバレてしまうというわけです。

会社に副業がバレたくない場合、住民税は「自分で納付」

ただ、「自分で納付」にチェックをしているにもかかわらず、役所の手違い（人的ミス）で会社に通知がいってしまうこともありますので、100%バレないということではないので、あしからず。。。

これ、実際、私の知り合いにも起こりました。。。

　

副業バレについては以下の記事で詳しく解説しています。

参考記事
▶▶▶副業が会社にバレない方法。バレる理由と仕組みも解説

会社が副業を禁止する理由（本音）

会社が副業を禁止にする理由は、給料が低いとか高いとかはあまり関係ありません。

代表的な理由は以下の３つです。

生産性の低下

本業＋副業による過重労働による生産性の低下や、怪我・事故等を懸念し、副業禁止の方針を採用する会社も多いです。

会社としては愛社精神を持って本業に専念してもらいたいと思っているでしょう。

情報漏洩のリスク

副業によって従業員が他の企業や競合他社とのつながりを持つことで、情報漏洩や競業禁止条項の違反のリスクが高まる可能性があることから副業禁止としている場合もあります。

人材流出のリスク

副収入を得たり、本業以外でやりがいを見つかれば退職や転職を視野に入れることも少なくありません。

これは会社側にとってはあまり良い印象を抱かないでしょう。

もし１人の社員がやめてしまうと、その社員にかけた採用コスト・育成コストが無駄になってしまいます。

また、新たな社員を雇ったとしても採用コストや育成コストが必要になってしまいます。

こういったことからも、会社としては副業をあまり推奨したくはないでしょう。

副業禁止でもできる副業

先述のとおり、会社で副業が禁止されていたとしても、基本的にはどんな副業でも出来ます。

ですが、禁止されてる副業に取り組むならなるべく周囲にバレにくい副業を選びましょう。

特にインターネットを使ったビジネスに取り組むのがおすすめです。

例えば、以下のような副業です

インターネットを使った副業なら、会社の上司や同僚と顔を合わせることなく副業に取り組むことが出来ますし、場所や時間に縛られることも少ないです。

100％バレないとは言えませんが、こういった副業を選べば、ほぼバレることは無いと思います。

また、アルバイトのように１時間いくらといったような時間の切り売りとは違って、成果が出せ流ようになってくれば、１日で数万円稼いだり、１件の仕事をこなして数十万円なんてことも起きます。

自分で事業を運営する大変さはありますが、給料としてお金を貰うより、収入の上限は高く、青天井です。

会社員におすすめの副業は以下の記事で詳しく解説しています。

参考記事
▶▶▶副収入が欲しい！会社員におすすめな副業の選び方５つ

今日のB面：副業禁止でもやるのよ。

副業がバレない（バレにくい）方法はあります。

それをしっかり意識して、副業に取り組めば、副収入が手に入ったり、副業で身につけたスキルを活用して転職に結びついたりするかもしれません。

やらない理由を考えたり、会社の不満を言っていても状況はなかなか好転しません。

結局、本当にやる人は副業が禁止だろうと副業をやります。

やるか、やらないか。

少しの行動が未来を変えるキッカケになります。

あなたはどうしますか？

ぜひ、行動しましょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。